【大宮・復職支援】職場復帰・再就職ではメンタルヘルス疾患の再燃・再発リスクが高い！

休職の原因と療養機関の明確化

まず、休職者より主治医から疾患が原因で休職することと、再就職にまでに見込まれる必要期間が記された診断書を提出してもらいます。休職中も療養に専念できるようにサポートしてもらえるので安心です。

主治医による再就職可能の判断

次のステップでは、主治医によって再就職が可能であるか判断します。求職者が再就職の意思を示したうえで「再就職が可能である」という主治医の判断が記載されてある診断書を提出してもらいます。診断書には、就業上の配慮や主治医の具体的な意見を記載してもらったほうがよいです。

再就職可否の判断および支援プランの作成

休職者の情報収集を行い、再就職が可能であるのかを判断して、その判断をもとに再就職へ向けてのプランを作成します。
これは支援の流れの中で最も重要な段階で、休職者や支援に関わる方たちと連携して進めることが大切です。

再就職の決定

再就職へ向けての支援プランが決まると、それに沿って具体的に動き出します。以前働いていた職場に復帰する場合は、復職前に、その会社が復職についての最終的な判断をします。
産業医がいる場合は、復職後に周りに配慮してほしいことを意見書としてまとめてもらいます。

再就職後のフォローアップ

様々な要因が積み重なっていることが多いため、再発が多いのが現実です。そのため復帰後もよく観察し、定期的に面談を行いながら、その都度プランの見直しをする必要があります。

医師の診断書だけで判断をしない

休職をする場合は、主治医から診断書を提出してもらい、病気によって休職が必要なことや療養期間を知ることができます。
また、職場で健康に働けることを目的とした産業医の意見が重要となります。

リハビリ勤務を実施する

長期間仕事を休んでいると、休職者は以前と同じように仕事ができるのか不安に思う方は少なくありません。
このような場合は、正式な復職決定をする前に、勤務時間の短縮や労働負荷の軽減などをするリハビリ勤務期間を設けるのがおすすめです。お試しの勤務期間を設けることで、休職者は仕事に対する不安を和らげながら職場の雰囲気にも徐々に慣れていくことができ、本格復帰への準備ができます。

復職・退職プランを定める

復職した従業員に対して、復職後の就業に関する取り決めをしておきましょう。これは、プラン通りに職場復帰できないこともあるからです。

「復職後に欠勤が続いた場合にはどうするのか」「どのような場合に医師の診断書が必要なのか」などを決めておくことが大切です。取り決めをしておくと会社も従業員も心構えができますし、後々のトラブル防止にもなります。

配置換えを検討する

復職した従業員が前にいた部署で働くのが難しいと判断した場合には、配置換えも視野に入れておきましょう。

定期的なヒアリングを行う

復職した従業員は、休職中の遅れを取り戻そうと無理をしてしまいがちです。こういった無理の積み重ねが疾患の再発にもつながります。定期的にヒアリングの機会を設けて、仕事に関する不安や焦りなど聞いてあげるようにしてください。